一人暮らしを始めると、「防犯カメラや補助錠だけで足りる？」「オートロック付きなら追加の対策はいらない？」「警備会社のホームセキュリティまで契約した方がいい？」と迷うことがあります。
ただ、一人暮らしだから必ず警備会社と契約すべきとは限りません。
反対に、「マンションだから」「高層階だから」「オートロックがあるから」という理由だけで、追加の対策が不要とも言い切れません。
確認したいのは、次のような生活条件です。
- 自宅を空ける時間
- 仕事中や就寝中にスマートフォンの通知を確認できるか
- 異常を確認したあと、誰が対応するか
- 近くに頼れる家族や知人がいるか
- 玄関・窓・建物側にどこまで防犯設備があるか
- 防犯にかけられる予算
- 今後の引っ越し可能性
警察庁の「住まいる防犯110番」によると、2025年（令和7年）の侵入窃盗の認知件数は全体で47,233件、そのうち住宅を対象としたものは17,152件でした。
ただし、この数字から分かるのは全国の件数だけです。一人暮らしの人が何件被害に遭ったのか、住んでいる人の属性ごとにどう違うのかまでは分かりません。
この記事では特定の警備会社を一律にすすめるのではなく、セルフ防犯を中心に考えられるのか、必要なときだけ駆けつけを頼める仕組みを加えるのか、警備会社型ホームセキュリティまで検討した方がよいのかを判断するポイントを整理します。
※警備会社型・セルフ防犯型・併用型の基本的な違いから確認したい方は、「ホームセキュリティの選び方｜警備会社・セルフ防犯・併用型の違いを解説」を先にご覧ください。
一人暮らしという条件だけでは必要な防犯は決まらない
一人暮らしの防犯を考えるとき、最初から「警備会社と契約するかどうか」を決める必要はありません。
まず確認したいのは、自分の住まいと生活のなかで、どこまで自分で防犯を管理できるかです。
住宅の階数や設備だけでも判断しない
住宅の階数も判断材料のひとつにはなりますが、
「1階だから危険」「高層階だから安全」
と一律に決めることはできません。
窓やベランダへ外から近づける構造か、共用廊下や非常階段から住戸へ近づきやすいか、玄関や窓を普段どのように施錠しているかなど、自宅ごとの条件も確認する必要があります。
オートロックや共用部の防犯カメラがある建物でも、それだけで自室の玄関や窓まで守られるわけではありません。建物側の設備と、自分の住戸で行う防犯は分けて考えましょう。
一人暮らしで確認したいのは「通知が届いたあと誰が動くか」
一人暮らしでは、異常が起きたときに在宅の家族へ確認を頼むという選択肢がありません。
防犯カメラやセンサーから通知が届いた場合、
- 通知に気づく
- 内容を確認する
- 何が起きているか判断する
- 必要な連絡や対応を行う
という流れを自分で担うことになります。
この流れを無理なく行えるなら、セルフ防犯を中心に考えやすくなります。仕事中など通知を見られない時間が長い場合や、自宅から遠く離れていることが多い場合は、「通知が届くだけで足りるのか」を考えることになります。
通知を受け取れるかだけでなく、通知後に誰が確認し、誰が必要な対応をするかまで決めておきます。
一人暮らしで最初に確認したい7つのこと
機器や会社を比べる前に、次の7項目を確認してみましょう。
1．自宅を空ける時間はどのくらいか
平日は朝から夜まで留守にするのか、在宅勤務が中心なのかで、防犯設備に求める役割は変わります。
残業で帰宅が遅い、出張が多い、旅行などで数日家を空けることがあるといった生活なら、不在中に異常が起きた場合の確認方法まで考えておきたいところです。
ただし、不在時間が長いことだけで警備会社が必要になるわけではありません。留守中に異常を検知した場合、次に誰が動くのかまで決められているかが重要です。
2．仕事中や就寝中に通知を確認できるか
セルフ防犯では、防犯カメラや開閉センサーなどからスマートフォンへ通知を送れる製品があります。
便利な仕組みですが、接客中、会議中、運転中、スマートフォンを仕事場へ持ち込めない時間、就寝中など、通知をすぐ確認できない時間もあります。
「通知を受け取れるか」ではなく、実際にその通知を確認できる時間がどれくらいあるかまで考えてみましょう。
3．異常を確認したあと自分で対応できるか
通知を確認できても、それだけで問題が解決するわけではありません。
映像で普段と違う状況を確認したときは、状況を確かめ、必要に応じて警察などへ連絡し、自宅の安全が確認できるまで戻らないといった判断が必要になる場合があります。
異常が起きている可能性があるときに、自分で現地を確認しに行くことを前提にする必要はありません。
「知らせてもらえれば自分で判断できる」のか、「異常発生後の確認・対応まで外部へ任せたい」のかは、方式を分ける分岐点になります。
4．近くに頼れる家族・知人がいるか
実家が近い、信頼できる家族や知人が近所に住んでいるなど、緊急時に相談できる人がいる場合もあります。一方、進学、就職、転勤などで土地勘のない地域に住み、近くに頼れる人がいないこともあります。
ただし、近くに家族がいないことだけで警備会社が必要になるわけではありません。 頼れる人の有無は、異常時の対応方法を考える材料のひとつとして扱いましょう。
5．玄関・窓・建物側にどこまで防犯設備があるか
ホームセキュリティを追加する前に、いま住んでいる住宅の状況を確認します。玄関の施錠習慣、窓の施錠、補助錠を追加できるか、オートロックや共用部のカメラ、モニター付きインターホンの有無などです。
すでに備わっているものと、自分で追加する必要があるものを分けると、対策を考えやすくなります。具体的な確認点は次の章で整理します。
6．防犯に毎月いくらまでかけられるか
防犯対策には、機器を購入して自分で管理する方法もあれば、毎月料金を支払って警備サービスを利用する方法もあります。
会社ごとの月額を比べる前に、毎月の固定費をどこまで負担できるかを先に決めておくと選びやすくなります。
初期費用、月額、機器代、契約終了時の費用などの考え方は「ホームセキュリティの料金は何で決まる？月額・初期費用・機器代の仕組みを解説」で整理しています。
7．数年以内に引っ越す可能性があるか
一人暮らしでは、進学、就職、転勤などで住まいが変わることもあります。
数年以内に引っ越す可能性があるなら、機器を取り外して持っていけるか、設置工事が必要か、契約期間はどのくらいか、引っ越し時の手続きはどうなるかも確認しておきたいところです。
賃貸住宅では、料金だけでなく取り付け方法や契約条件も判断材料になります。工事の可否、管理規約、原状回復などは「賃貸・マンションでホームセキュリティは使える？管理規約・工事・原状回復の確認ポイント」で整理しています。
住まいの防犯状況を確認する
一人暮らしの防犯も、「ホームセキュリティを契約するか」だけで完結するものではありません。まず住宅そのものを確認します。
玄関｜鍵の種類だけでなく施錠習慣と鍵の管理も確認する
玄関では、鍵の種類だけでなく普段の使い方も重要です。短時間の外出でも施錠する、合鍵を屋外の分かりやすい場所へ置かないといった基本的な運用を確認しましょう。
入居したばかりの場合は、前の入居者から鍵が交換されているかを管理会社や貸主へ確認しておくと、鍵の管理状況を把握しやすくなります。
スマートロックは、製品によってオートロックや施錠状態の確認などを利用でき、施錠忘れ対策の選択肢になります。ただし、取り付ければ玄関の防犯が完成するわけではありません。
取り付け条件、電池切れ、締め出し対策などは「家庭用スマートロックの選び方｜後付け・賃貸・電池切れ・締め出し対策の確認ポイント」で詳しく整理しています。
窓・ベランダ｜階数だけで安全と決めない
窓やベランダは、1階かどうかだけを見るのではなく、
- 外部から近づける場所か
- 周囲から見えにくい場所か
- 足場になりそうな構造や物がないか
- 普段施錠できているか
といった条件を確認しましょう。
窓に補助錠などを追加する場合も、賃貸住宅では取り付け方法や契約条件を確認してください。
オートロック・共用カメラは自室の対策と分けて考える
オートロックや共用部の防犯カメラは、建物への立ち入りを管理したり、共用部分を記録したりする設備です。自分の部屋の玄関や窓の施錠まで代わりに行ってくれるわけではありません。
建物側の設備と、自室でできる対策の2つに分けて確認しましょう。
カメラ・センサー・スマートロックは役割を分ける
セルフ防犯機器は、すべて同じ役割ではありません。
- 防犯カメラ：映像の確認や記録。製品によっては人物などを検知した際の通知
- 開閉センサー・人感センサー：ドアや窓の開閉、室内の動きなどの検知と通知
- スマートロック：玄関の施錠・解錠の管理
どれか1つを設置すれば防犯が完成するのではなく、「侵入されにくくする」「異常に気づく」「異常後に対応する」のどこを補う機器なのかを考えて導入しましょう。
録画方法、電源、通知、月額費用などは「家庭用防犯カメラの選び方｜設置場所・録画方法・月額・プライバシーの確認ポイント」で解説しています。
不在中・在宅中・帰宅時で分けて考える
防犯というと留守中の空き巣対策を思い浮かべやすいものの、一人暮らしでは場面ごとに分けて考えておくと整理しやすくなります。
不在中｜通知が届いたあとの動き方まで決めておく
外出中の対策には、玄関・窓を施錠する、必要に応じて補助錠などを使う、カメラやセンサーで異常に気づけるようにする、という段階があります。
異常通知を受け取る仕組みだけでなく、その後に誰が確認し、誰が対応するかまで決めておきます。
数日以上家を空けるときは、郵便物や新聞がたまるなど長期不在が分かりやすい状態を避けることも対策のひとつです。一人暮らしでは、代わりに在宅している家族がいない点も踏まえて準備しておきましょう。
在宅中・就寝中｜基本の施錠は続ける
家にいるときも、玄関や窓を施錠する基本対策は続けましょう。在宅中でも、すべての玄関・窓を常に確認できるわけではありません。特に就寝中は、自分が気づけない場所や時間が増えます。
警備サービスを利用する場合も、玄関や窓の基本的な防犯が不要になるわけではありません。 まず侵入されにくくする対策を行い、そのうえで「異常に気づく」「異常後に対応する」仕組みを追加すると整理しやすくなります。
帰宅時・来訪者対応｜日常の行動も防犯に含める
一人暮らしでは、自宅の中だけでなく帰宅時や来訪者への対応も確認しておきたいところです。
玄関を開ける前に周囲を確認する、身に覚えのない訪問ではすぐドアを開けない、モニター付きインターホンがあれば相手を確認してから対応するといった方法があります。宅配ボックスや置き配を利用して、対面でドアを開ける回数を減らす方法もあります。
高価な機器を導入する前に、日常の行動で改善できる部分も確認してみましょう。
セルフ防犯中心で考えやすいのはどんな人？
自分で通知を確認し、その後の判断まで行えるなら、セルフ防犯を中心に考えやすくなります。
【セルフ防犯を検討しやすい】
- 通知を比較的確認しやすい
- 通知後の判断・連絡を自分で担える
- 必要な場所から機器を追加したい
【別の方式も比較したい】
- 通知を確認できない時間が長い
- 異常後の対応まで自分だけで担うのが難しい
通知を比較的すぐ確認できる
仕事中もスマートフォンを確認できるなど、異常通知に気づきやすい環境なら、カメラやセンサーを活用しやすくなります。
ただし、24時間いつでも通知を確認できるとは限りません。見られない時間がどの程度あるかも含めて考えましょう。
通知後の判断・連絡を自分で行える
セルフ防犯では、通知を受けたあとに映像などを確認し、その後の対応を自分で判断することになります。ここまで自分で行うことに抵抗がなければ、対応を外部へ任せる必要性は下がる場合があります。
なお、セルフ防犯は「異常が起きたら自分で現地を確認しに行く方式」ではありません。異常が疑われるときの現地確認を自分の役割として前提にしないようにしましょう。
必要な場所から機器を追加したい
玄関だけ、窓だけ、室内だけというように、気になる場所から対策を始めたい場合もセルフ防犯は検討しやすい方法です。最初から家全体へ多くの機器を付ける必要はありません。
固定費を抑えたい・転居の可能性がある
毎月の固定費を増やしたくない場合や、今後引っ越す可能性が高い場合も、自分で設置・撤去しやすい機器から検討する方法があります。
ただし、製品によってクラウド録画などの継続料金がかかる場合があります。購入価格だけでなく、使い続けるための費用も確認しましょう。
「自分で確認＋必要なときだけ駆けつけ」という選択肢もある
セルフ防犯か、異常時に警備会社が対応する方式か。その2つだけで考える必要はありません。
サービスによっては、異常の通知を自分のスマートフォンで確認し、必要だと判断した場合だけ警備員へ駆けつけを依頼できる方式があります。
代表例のひとつが、ALSOKの「HOME ALSOK Connect セルフセキュリティ」です。ALSOK公式サイトによると、異常時の通知を利用者が確認し、必要なときにALSOKへ駆けつけを依頼する仕組みとされています。
「毎回自動で現地対応してもらう必要まではないが、自分が現地へ行かなくてもよい手段は持っておきたい」という場合の候補になります。
通知を確認できることが前提になる
- 自動で駆けつける方式ではない
- 利用者が通知を確認して依頼するか判断する
- 依頼駆けつけは別料金になる場合があるため最新条件を確認する
そのため、
- 仕事中にほとんどスマートフォンを見られない
- 就寝中の通知まで対応してほしい
- 自分の判断を待たずに対応してほしい
という場合は、自動で対応する方式との違いをよく確認しましょう。
また、依頼して駆けつけてもらう場合は、月額料金とは別に費用が発生する場合があります。料金、駆けつけの条件、契約期間は変更される可能性があるため、検討する際はALSOK公式の最新情報と見積書で確認してください。プラン別の詳細は「ALSOKのホームセキュリティの料金・特徴｜オンラインとセルフの違いも解説」で整理しています。
一人暮らしでは、
自分で確認するセルフ防犯 → 自分で確認＋必要時のみ駆けつけ依頼 → 異常発生後の対応を警備会社へ任せる
という段階で考えると、自分に必要な範囲を整理しやすくなります。
警備会社型ホームセキュリティを検討しやすいのはどんな人？
警備会社型を検討するかは、一人暮らしかどうかではなく、異常が起きたあとの対応を自分だけで担えるかで考えます。
仕事中などスマホを確認できない時間が長い
勤務中にスマートフォンを確認しにくい場合、セルフ防犯では異常通知にすぐ気づけないことがあります。通知を見られない時間まで含めて対応を任せたいなら、センサーの異常を警備会社側が受信して対応する方式を検討する理由があります。
出張・旅行などで家を空けることが多い
カメラで自宅の様子を確認できても、自分が遠方にいれば現地へ行くことはできません。不在中の異常について、現地対応まで用意しておきたいかを考えてみましょう。
異常発生後の対応を自分だけで抱えたくない
一人暮らしでは、異常通知を受けたときに在宅の家族へ相談したり、代わりに確認してもらったりすることができません。「通知を確認するところまではできても、その後を自分だけで判断したくない」という場合は、警備会社型を検討する理由になります。
セコム公式サイトでは、住宅のセンサーが異常を感知するとセコムへ異常信号が送られ、コントロールセンターが緊急対処員へ急行を指示し、必要に応じて警察・消防へ通報すると案内しています。在宅時には状況確認の連絡を行うとされています。
ALSOKの「HOME ALSOK Connect オンラインセキュリティ」にも、センサーが異常を感知するとALSOKへ通報され、警備員が現場へ向かう仕組みがあります。
ただし、警備会社と契約すれば侵入被害を完全に防げるわけではありません。到着までにかかる時間も、住宅と待機場所の距離や交通状況によって変わります。玄関や窓の基本的な対策と組み合わせて考えましょう。
防犯以外に非常通報や見守りも考えたい
一人暮らしでは、侵入への備えだけでなく、体調不良やけがなど自分が動けなくなった場面で連絡できる手段を持っておきたい、という考え方もあります。
警備会社のホームセキュリティには、防犯だけでなく非常通報や見守りに関連するサービスが用意されている場合があります。
ただし、すべての機能が基本料金に含まれるとは限りません。必要な機能がある場合は、基本料金に含まれるのか、オプションや追加機器が必要なのかを見積書で確認しましょう。
集合住宅に住んでいる場合も検討はできる
セコム、ALSOKとも、戸建て向けだけでなくマンション・集合住宅向けのホームセキュリティが用意されています。「一人暮らしのマンションでは契約できない」と決める前に、自宅のタイプを伝えて相談できるか確認してみましょう。
ただし、賃貸住宅では設置工事や原状回復について貸主・管理会社への確認が必要になる場合があります。詳しくは「賃貸・マンションでホームセキュリティは使える？管理規約・工事・原状回復の確認ポイント」を参考にしてください。
料金や契約条件を確認したい場合は、「セコムのホームセキュリティの料金・特徴｜向いている人と見積もり前の確認ポイント」「ALSOKのホームセキュリティの料金・特徴｜オンラインとセルフの違いも解説」「セコムとALSOKを比較｜料金・駆けつけ・契約条件の違いと見積もりの比べ方」で整理しています。
警備会社へ相談する前に整理しておきたいこと
資料請求や見積もりを依頼する場合も、先に希望を整理しておくと内容を比較しやすくなります。
- どこを警戒したいか
- 異常時にどこまで任せたいか
- 予算と利用予定期間
どこを警戒したいか
玄関なのか、窓なのか、不在中の室内なのかによって必要な機器構成は変わります。「一人暮らし用のプランはいくらか」と聞くだけでなく、警戒したい場所を伝えた方が、自宅に合った提案を比べやすくなります。
異常時にどこまで任せたいか
方式を分ける中心になるのがこの部分です。
- 通知が届けばよい
- 自分で確認したあと、必要なときだけ駆けつけを頼みたい
- センサーが異常を検知した段階から対応を任せたい
会社名より先にこの条件を決めると、自分に必要な方式を選びやすくなります。
予算と利用予定期間
導入時にいくらまで払えるか、毎月いくらまでなら続けられるか、何年くらい利用する予定か、引っ越す可能性があるかを確認します。
ホームセキュリティは月額だけでなく、機器、工事、契約方式によって費用の持ち方が変わります。詳しくは「ホームセキュリティの料金は何で決まる？月額・初期費用・機器代の仕組みを解説」で確認してください。
まとめ｜一人暮らしは「誰が異常に対応するか」で必要な防犯を決める
一人暮らしだからといって、全員が警備会社のホームセキュリティを契約する必要があるわけではありません。反対に、住宅の階数やオートロックの有無だけで「大丈夫」と決めるのも避けた方がよいでしょう。
整理する順番は次のとおりです。
- 玄関・窓など、基本的な防犯状況を確認する
- 不在中や就寝中に異常へ気づく手段が必要か考える
- その通知を自分で確認できる時間がどれくらいあるか考える
- 異常を確認したあと誰が対応するか決める
- 予算と引っ越し可能性を踏まえて方式を選ぶ
通知をすぐ確認でき、その後の判断も自分で行えるならセルフ防犯が中心の候補になります。自分で確認しつつ現地対応の手段も持っておきたいなら、依頼して駆けつけてもらえる方式が候補です。通知を確認できない時間が長い、遠方へ出ることが多い、異常発生後の対応まで自分だけで抱えたくない場合は、警備会社型を具体的に比較する理由があります。
大切なのは、「一人暮らしだから必要か」ではなく、「異常が起きたとき、自分の生活では誰が確認して、誰が対応するのか」を決めることです。
そこまで整理できれば、自分に必要な防犯対策の範囲が見えやすくなります。
情報確認基準日：2026年8月14日
※統計は警察庁「住まいる防犯110番」に掲載された令和7年（2025年）のデータです。
※料金、サービス内容、契約条件などは変更される場合があります。契約前に必ず各社公式サイトおよび見積書・契約書で最新情報をご確認ください。
※賃貸住宅・分譲マンションでの設置可否や原状回復の扱いは、契約内容・管理規約・住宅の状況によって異なります。必要に応じて管理会社・貸主・管理組合へ確認してください。
