ホームセキュリティを検討し始めると、「セコムとALSOKならどちらがいい？」「防犯カメラだけでも大丈夫？」「毎月お金を払ってまで警備会社に頼む必要はある？」といった疑問が次々に出てきます。
会社を比べる前に、先に決めておきたいことがあります。それは「異常が起きたとき、誰が確認して、誰が対応するのか」です。
この点で整理すると、ホームセキュリティの選択肢は大きく3つの方向に分かれます。
- 対応までプロに任せたい → 警備会社型
- 通知を自分で確認して費用を抑えたい → セルフ防犯型
- ふだんは自分で確認し、必要なときだけプロも頼りたい → 中間・併用型
※「警備会社型」「セルフ防犯型」「中間・併用型」は、選び方を分かりやすくするために当サイトで整理した呼び方です。
この記事では、どの会社が一番かを順位づけするのではなく、住まい・予算・生活スタイルに合わせて自分に合う方向を見つける考え方を整理します。
「誰が異常に対応するか」で考えると選びやすい
3つの方向性の違いを、重視したいことから整理してみます。
| 重視したいこと | 検討しやすい方向 |
|---|---|
| 異常時の確認・対応まで任せたい | 警備会社型 |
| 通知を受けたら自分で確認・判断できる | セルフ防犯型・中間型 |
| 毎月の固定費をできるだけ抑えたい | セルフ防犯型 |
| 必要なときだけ駆けつけを頼みたい | 中間型 |
| 防犯機器を自分で選んで増やしたい | セルフ防犯型 |
| 火災監視・非常通報や見守りサービスも検討したい | 警備会社型の各種サービス |
なお、スマートフォンで状態を確認できるサービスは警備会社型にもあります。3つの方式の違いは「スマホに対応しているかどうか」ではなく、通知が届いたあとに誰が判断し、誰が現地で動くかです。
対応までプロへ任せる「警備会社型」
セコムやALSOKのオンラインセキュリティなどは、住宅に設置したセンサーが異常を検知すると警備会社へ通報が入り、警備員が現地へ向かう仕組みです。
ALSOKの「HOME ALSOK Connect オンラインセキュリティ」の場合、センサーが異常を感知するとALSOKへ自動通報され、警備員が駆けつけます。
仕事中や就寝中など通知をすぐ確認できない時間がある人、異常が起きたあとの判断を自分だけで背負いたくない人が検討しやすい方法です。
自分で確認・管理する「セルフ防犯型」
セルフ防犯型では、防犯カメラ、スマートロック、開閉センサー、人感センサーなどを設置し、自分のスマートフォンで状況を確認します。
たとえばSwitchBotの開閉センサーは、ドアや窓の開閉を検知できます。SwitchBotのハブ製品と連携させると、開閉時のスマートフォン通知や、外出先からの状態確認も利用できます。
警備会社と契約して毎月一定額を払う方式とは費用の考え方が違い、必要な機器から少しずつ導入しやすいのが特徴です。
ただし、通知を受けたあとに映像や状況を確かめ、警察へ通報するかどうかを判断するのは利用者自身になります。
必要なときだけプロを頼る「中間・併用型」
全部を警備会社に任せるほどではないけれど、いざというときはプロへ頼めるようにしたい。そうした中間の選択肢もあります。
代表例のひとつが「HOME ALSOK Connect セルフセキュリティ」です。異常が起きるとまずスマートフォンへ通知が届き、利用者が必要と判断した場合にALSOKへ駆けつけを依頼できます。2026年8月25日時点では月額990円（税込）と案内されています。機器や工事などの初期費用、駆けつけを依頼したときの料金は別途必要です。
警備会社にすべて任せるか、自分ですべて対応するかの二択ではありません。防犯設備とサービスを、自分の生活に合わせて組み合わせる考え方もできます。
料金やサービス内容は変わることがあります。契約前には各社の公式サイトで最新の内容を確認してください。
ホームセキュリティだけでなく、住宅の防犯全体で考える
ホームセキュリティを導入しても、玄関や窓そのものの防犯対策が不要になるわけではありません。
住宅の防犯は、次の3段階を組み合わせて考えると整理しやすくなります。
- 侵入されにくくする
- 異常を検知する
- 異常が起きたあとに対応する
玄関や窓から侵入されにくくする
最初に見直したいのが、玄関・窓・勝手口です。
警察庁の住まいる防犯110番では、住宅への侵入対策として、補助錠や防犯性能の高い建物部品などの活用を案内しています。また、侵入に手間取り5分かかると侵入者の約7割があきらめるという調査結果を紹介し、「侵入に時間をかけさせる」ことを防犯対策のポイントとしています。
カメラやセンサーだけでなく、鍵・窓・補助錠・防犯性能の高い建物部品といった物理的な備えも、あわせて検討する価値があります。
センサーやカメラで異常を検知する
次が「気づくための対策」です。開閉センサーならドアや窓の開閉、防犯カメラなら周囲の様子を確認できます。
ここで見ておきたいのは、異常を検知できるかどうかだけでなく、検知したあと誰へ通知されるかという点です。
異常が起きたあと、誰が対応するか
3段階のうち、方式による差がいちばん大きく出るのがこの部分です。
警備会社型なら、センサーの異常を警備会社が受信し、契約内容に応じて警備員が対応します。セルフ防犯型では、スマートフォンに届いた通知を自分で確認し、その後の動きを判断します。
「カメラがあるから安心」ではなく、「カメラが異常をとらえたあと、どうするのか」まで考えておくと、自分に必要なサービスが見えてきます。
警備会社型が向いているのはどんな人？
警備会社型は、異常が起きたあとの対応を自分だけで抱えたくない人が検討しやすい方法です。
異常時の判断や対応まで任せたい
外出中にセンサーが反応しても、自分ですぐ状況を確認したり、その後の対応を判断したりするのが難しい場合があります。そうした場面で、警備会社が異常を受信して対応にあたる点がこの方式の特徴です。
仕事中などスマホをすぐ確認できない
会議中、接客中、運転中など、通知が届いてもすぐ見られない人もいます。スマホへ通知が届けば十分なのか、自分が確認できない時間まで含めて任せたいのか。ここは方式を決めるときの判断材料になります。
家を空ける時間が長い
共働きの家庭、出張や旅行が多い家庭など、不在の時間が長い場合も検討する理由になります。ただし警備サービスを使う場合でも、玄関や窓の施錠といった基本の対策はあわせて続けましょう。
防犯以外の機能も検討したい
警備会社のホームセキュリティには、防犯だけでなく火災監視や非常通報などを含むサービスがあります。たとえば戸建て向けの「セコム・ホームセキュリティ NEO」では、防犯に加えて火災監視や非常通報などに対応しています。
高齢の家族の見守りまで視野に入れるなら、防犯機能だけで比べない方が選びやすくなります。
セルフ防犯型が向いているのはどんな人？
セルフ防犯型は、自分で状況を確認・管理でき、必要な場所から設備を整えたい人に向いています。
月額費用をできるだけ抑えたい
スマートロックや開閉センサー、防犯カメラなどは、必要な製品を自分で購入して導入できます。警備会社との契約とは費用の構造が異なるため、毎月の固定費を抑えたい場合の候補になります。
ただし、クラウド録画のように製品ごとの有料サービスが用意されていることもあります。購入価格だけでなく、使い続けるための費用も確認しておきましょう。
通知を自分で確認して判断できる
通知が届いたときに、自分でカメラ映像などを確かめて動ける人とは相性のよい方法です。反対に、仕事などでスマートフォンを長時間見られない場合、「通知は来たが対応できない」という状態になりかねません。
必要な場所から機器を増やしたい
家全体を一度に整える必要はありません。玄関にスマートロック、窓に開閉センサー、屋外に防犯カメラというように、気になる場所から少しずつ足していけます。
ただし製品によっては、通信環境やハブなどの追加機器が必要になります。
中間・併用型が向いているのはどんな人？
ふだんは自分で通知を確認できるものの、自分が動けないときの手段は用意しておきたい。そんな人に向いています。
先に触れたALSOKのセルフセキュリティのように、異常通知は自分で確認し、必要と判断したときだけ駆けつけを依頼する。こうしたサービスなら、「毎月の費用は抑えたい」「それでも、いざというときに頼れる手段は欲しい」という条件を両立できる可能性があります。
防犯をひとつのサービスで完結させる必要もありません。玄関や窓の物理的な備えを強くしたうえで、カメラやセンサーを置き、必要な部分だけ警備サービスを使う。そうした組み合わせ方もできます。
住まい・家族構成から考える
同じホームセキュリティでも、住居や家族構成によって重視する点は変わります。
戸建て
玄関だけでなく、窓や勝手口など確認する場所が多くなります。敷地や建物全体で「どこから入られる可能性があるか」を確かめたうえで、物理対策・センサー・カメラ・警備サービスを検討しましょう。
マンション
オートロックがある建物でも、玄関・窓・ベランダなど住戸ごとに確認したい部分があります。階数や建物の設備によって、必要な対策も変わります。
賃貸
防犯性能だけでなく、設置方法も見ておきたいところです。穴あけや設備の変更を伴う場合は、賃貸借契約の内容や、管理会社・貸主への確認が必要になることがあります。工事を避けたいなら、取り外しやすいスマート機器も候補になります。
一人暮らし
外出中の防犯と、在宅中の不安。この両方から考える必要があります。毎月の費用を抑えたいのか、異常時の対応まで任せたいのかで、向く方法が変わります。
子ども・高齢者の見守りも必要な家庭
防犯に加えて非常通報や見守りまで必要なら、それらの機能も含めてサービスを比べましょう。
迷ったら5つの質問で方向を決める
ここまでの内容をもとに、自分に合う方向を整理してみましょう。
Q1．異常が起きたとき、自分ですぐ通知を確認できますか？
難しい → 警備会社型を中心に検討
できる → Q2へ
Q2．自分が動けないときに、警備員へ現地対応を頼める状態にしておきたいですか？
はい → 警備会社型または中間型を検討
いいえ → セルフ防犯型も検討
Q3．毎月の固定費はどこまでかけられますか？
固定費を抑えたいなら、セルフ防犯型や、必要なときだけ駆けつけを依頼する方式が候補になります。固定費をかけても対応を任せたいなら、警備会社のオンラインセキュリティを比べてみましょう。
Q4．住宅への設置工事はできますか？
持ち家なら選択肢を広げやすい一方、賃貸などでは設置方法の確認が要ります。工事を避けたい場合は、自分で設置できる機器が検討しやすくなります。
Q5．防犯以外に見守り・非常通報も必要ですか？
必要なら、単体の防犯機器だけでなく、警備会社が提供する関連サービスも含めて比べましょう。
個別のサービスを比べるときの7つの確認項目
方向が決まったら、次は具体的なサービスの比較です。料金だけで決めず、次の7点を確認すると整理しやすくなります。
- 異常時に誰が対応するか：自動で警備会社へ通報されるのか、自分のスマホに通知されるのか、必要なときだけ駆けつけを頼めるのか
- 初期費用：機器代、設置工事費、保証金など、導入時に必要な費用
- 月額・継続費用：月額料金のほか、クラウド録画料や駆けつけ依頼の費用など
- 工事・設置方法：持ち家か賃貸かによって重要度が変わります
- 自分で管理する手間：電池交換、通信環境、通知の確認、アプリ設定などを自分で扱えるか
- 必要な機能の範囲：防犯だけでよいのか、火災や家族の見守りまで必要なのか
- 契約期間・解約条件：警備会社と契約する場合は、期間や解約時の条件も確認を
このうち1つ目は、方式そのものの違いにあたる部分です。ここが自分の生活に合っていないと、料金や機能で気に入っても使いこなせないことがあります。
まとめ｜「どの会社か」より先に「どこまで任せるか」を決める
ホームセキュリティを選ぶとき、最初から「セコムかALSOKか」と考える必要はありません。
先に決めたいのは、異常を検知したあと、誰が確認し、誰が対応するのかという点です。
- 対応までプロへ任せたい → 警備会社型
- 通知を自分で確認して管理したい → セルフ防犯型
- ふだんは自分で管理し、必要なときだけプロに頼りたい → 中間・併用型
方向が決まってから、予算・住まい・工事の可否・見守りの必要性を重ねていくと、自分に合う選択肢を絞りやすくなります。
そしてホームセキュリティは、玄関や窓の基本的な防犯対策の代わりではありません。侵入されにくくする備え、異常を検知するしくみ、異常が起きたあとの対応。この3つを組み合わせて、自宅に必要な防犯を考えていきましょう。
情報確認日：2026年8月25日
※料金・サービス内容・契約条件などは変更される場合があります。契約・購入前に必ず各社公式サイトで最新情報をご確認ください。
